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トップメッセージ

ホスピタリティ経営に磨きをかけ
持続的な企業価値向上を図ります

写真:代表取締役社長 齋藤 勝己

株主・投資家の皆様におかれましては、日頃より東京個別指導学院の事業活動にご支援・ご理解を賜り、厚く御礼申し上げます。

東京個別指導学院は「やればできるという自信」「チャレンジする喜び」「夢を持つ事の大切さ」の3つの教育理念を掲げております。この教育理念とホスピタリティをすべての企業活動の基軸とし笑顔あふれる「人の未来」に貢献することを目指し、日々事業活動を行っています。

AIやIoT等テクノロジーの浸透による産業構造の変化や、人口減少に伴う少子化や労働力人口の減少、グローバル化の加速など、社会が急速に変化しています。また、人々の価値観やライフスタイルの多様化が進み、これまでの延長線上では未来を描きづらくなりつつあります。その中で東京個別指導学院は、主体性や対話力を育む質の高い教育サービスを提供し、お客様一人ひとりに「未来を生き抜く力」を手渡していくことを、事業活動を通じて追求しています。

2020年10月、東京個別指導学院は2030年に向けた中長期ビジョン「VISION2030」及び、新中期経営計画「ホスピタリティ経営2023」を公表いたしました。
 「VISION2030」においては「共創する未来 ~ホスピタリティ経営で教育を『共育』へ~」をビジョナリーメッセージとし、人との関わりの中で人が成長していく「共育」へと教育を進化させることを目指してまいります。「VISION2030」を象徴する数値として、2030年に「講師数2万名以上、在籍生徒数6万名以上、個別指導事業売上高400億円以上」を掲げました。今後10年間で主要なKPIを2倍にし、事業を飛躍させます。
 「VISION2030」を実現するための土台を作る3ヵ年計画が、新中期経営計画「ホスピタリティ経営2023」(2022年2月期~2024年2月期)です。成長戦略として「講師人財プラットフォームの進化」及び「ICT 活用による教育サービスの進化」を推進してまいります。
 数値計画としては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を大きく受けた2021年2月期をスプリングボードに、2022年2月期以降の飛躍を見込んでおり、売上高については2022年2月期で過去最高を、営業利益については、5ヵ年で累計30億円のICT投資を実行しながらも、最終年度である2024年2月期には過去最高を更新する計画です。

株主還元につきましては、2021年2月期は業績としては厳しい状況ではございましたが、中間配当については前期同額の13円の実施、期末配当予想につきましても前期同額の13円とさせていただきました。安定的な配当を継続することで、当社の成長を信じてくださる株主の皆様の期待に応え、当社とのつながりを強くしていく経営を目指してまいります。

当社は今後も、関わる人との信頼関係を何よりも大切に、共に成長し、喜びを分かち合える、ホスピタリティ経営を推進していきます。人づくりや人の成長に注力することで持続的な企業価値向上を目指し、笑顔あふれる「人の未来」に貢献してまいります。

株主・投資家の皆様におかれましては、今後ともなお一層のご指導とご鞭撻を賜りますよう何卒宜しくお願い申し上げます。

2021年4月 代表取締役社長